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階段をバリアフリー化するには

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高齢者の自宅での事故で多いのが、階段からの転落・転倒です。転落・転倒によって骨折した場合、そのまま寝たきりになってしまうことも考えられます。高齢の家族または高齢になっても安心して暮らせる住まいにするための、階段のバリアフリー化について紹介します。

バリアフリーな階段にするための工夫

階段の勾配を緩くする・段差を小さくする

通常の階段の勾配を緩くしたり段差を小さくしたりすることで、階段を昇り降りする高齢者の負担を軽減できます。また、階段の踏み面の奥行きを広くするのも、踏み外しによる転倒・転落を防ぐのに有効です。階段の安全性を高めるうえで参考にしたい寸法は以下の通りになります。

• 勾配…25～35度
• 段差（蹴上げ）…15～18cm
• 踏み面…25～32cm

両側に手すりを設置する

建築基準法が2000年に改定され、住宅の階段への手すり設置が義務化されています。片側だけに手すりを設置するケースが多いですが、階段での転倒予防の効果をより高めるのであれば、両側に手すりを設置することをおすすめします。

手すりは降りる際の利き手側に設けるのが一般的ですが、足腰の弱い方や高齢者にとっては階段を昇るのも体に負担のかかる動作です。そこで両側に手すりを設置することによって体を支えられ、体への負担を軽減できます。

手すりの高さは、利用する方の身長や手の位置に合わせて設置すると良いでしょう。また、手すりの表面に滑り止め加工を施したり力が弱くても握りやすい形状にしたりすることで、安全性をより高められます。

踊り場をつくる

階段のバリアフリー化を図るうえで、踊り場をつくるのも有効な方法です。踊り場のあるU字型階段にすれば、階段で転倒した際に一番下まで転げ落ちてしまうリスクを回避できます。また、高齢になると体力が落ちて階段を昇り降りするのもつらくなるため、一息つける踊り場があるのは嬉しい配慮と言えるでしょう。

高齢者配慮対策等級とは

住宅性能表示制度において、高齢者や心身障がい者などの生活しやすさにどの程度配慮しているのかを示す等級のことです。高齢者配慮対策等級では、「移動時の安全性の確保」と「介助のしやすさ」に着目した工夫が評価の対象となっています。

階段は移動時の安全性の確保に該当し、高齢者配慮対策等級で定められている基準は以下の通りです。

【勾配】

• 高齢者配慮対策等級3：22/21＝1.0476（46.3度）以下
• 高齢者配慮対策等級4：6/7＝0.8571（40.6度）以下
• 高齢者配慮対策等級5：6/7＝0.8571（40.6度）以下

【手すり】

• 等級3：少なくとも片側に必要。勾配が45度を超える場合は両側。
• 等級4：少なくとも片側に必要。勾配が45度を超える場合は両側。
• 等級5：両側に必要。勾配が45度以下でエレベーターがある場合は片側。

バリアフリー化する際の費用相場は？

【配置換えや段差の変更】

• 既存階段を解体して直線階段を設置する場合…500,000円～
• 既存階段を解体してU字階段を設置する場合…900,000円～
• 既存階段を再利用して設置位置を変更する場合…450,000円～

【手すり設置】

• 直線階段に手すりを設置する場合…40,000円～
• U字階段に手すりを設置する場合…75,000円～
• LED照明内蔵の手すりを設置する場合…100,000円～

住宅ローンを利用して住宅を建築する場合、階段のバリアフリー化に適合基準を設けているところもあるので注意しましょう。たとえば全期間固定金利型住宅ローン「フラット35」の金利Aプランでは、「回り階段等安全上問題があると考えられる形式」は用いてはならないとしています。安全上問題があると考えられる形式に該当するのは、回り階段や螺旋階段、曲がり階段です。

リフォームでバリアフリー改修を行う場合は、介護保険や自治体の補助金、バリアフリー特定改修工事特別控除制度を受けられる可能性があるため、適用対象かどうか事前に確認しておくことをおすすめします。