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意外と知らない、階段設置の法律

更新日:2022/10/18
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好みやライフスタイルに合わせて、自由に設計できる注文住宅。とはいえ、安全性を確保するためにさまざまな制約も設けられています。

ここでは、居住用の階段の設置について、法的規制をご紹介。どんな寸法で階段をつくればよいのか、まとめてみました。

Law

居住用の階段の法律のまとめ

居住用の階段のサイズは、建築基準法施行令第23条で、「幅75センチ以上、蹴上(けあげ)23センチ以下、踏面(ふみづら)15センチ以上」と定められています。蹴上(とは、階段の高さのこと。踏面とは、階段で足をのせる板の上面のことです。基準に該当しない場合は「既存不適合建築物」として改修するか、取り壊しをしなくてはなりません。

また、2000年の建築基準法改正により、高さ1mを超える階段に手すりの設置が義務付けられました。2000年以前に建てられた住宅の場合、手すりが付いていない階段もあるので、中古住宅を検討する際は手すりの有無を忘れずに確認しましょう。

Size

昇りやすい寸法って?

法律が定めているのは、あくまで安全性を考慮した最低寸法です。このため、実際寸法通りに階段をつくると、かなり傾斜のきつい急な階段になってしまいます。

どのような階段がよいのか、昇りやすさは個人の感覚によるところも大きく、一概には言えません。

Calculation

昇りやすい階段寸法の計算法とは

単純に、傾斜が緩ければ昇りやすいと感じるかもしれませんが、傾斜が緩いとその分多くの段数を上がらなくてはなりません。階段の面積が広くなる分、コストもかかります。また、蹴上寸法が小さかったり、踏面寸法が極端に大きすぎたりすると歩幅と合わず、かえって疲れてしまいます。

昇り降りしやすい階段の寸法は、蹴上と踏面のバランスによって決まります。一般的には、標準的な日本人の歩幅に合わせて、蹴上×2+踏面=60cmという計算式を利用すると良いようです。たとえば、蹴上19cm、踏面22cmにすると、19cm×2+22cm=60cmです。

60cmよりも小さいと小股で昇り降りするので窮屈に、60cmより大きいほど大股歩きで昇り降りするので疲れるかもしれません。

大切なのは、数値を参考にしつつ、実際の生活の中で昇り降りしやすい実用的なサイズを考えていくこと。その上で、階段のデザインや種類、仕様などを考えると、スムーズに計画を進めることができるでしょう。

また、法律の解釈や条例が地域ごとに異なる場合がありますので、設計士への相談もしてみることをおすすめします。

Cooperation
取材協力
取材協力 取材協力
階段一筋70年
日本の高層ビル8割の階段を手掛ける
横森製作所

世界的にも珍しい鉄骨階段専門のメーカーとして、200メートルを超える日本の高層ビルの約8割(TOP50のうち41)で階段が採用される(※)など、階段の品質を高く評価されています。
その技術を住宅用にもいかんなく発揮し、デザイン性・耐久性に優れたフリーカスタマイズインテリア階段「システア」が開発されました。
階段の設置だけではなく、図面の正確性、階段設置における注意点など、使う人のことを考えた提案が多くの設計士・メーカーに愛されています。 ※参照元:横森製作所(https://www.yokomori.co.jp/about/)2022年4月11日調査時点

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